StatCounterのデータから。
http://gs.statcounter.com/#search_engine-JP-monthly-200807-200912
StatCounterは、世界のあるいは各主要地域や国における、検索エンジンシェア、OSシェア、ブラウザシェアなどのデータを無料で紹介しているサービスだ。私が見た報道ソースのデータは違うものだと思うが、よく見ているデータなので、これで確認してみた。



関連リンク:
StatCounterのデータから。
http://gs.statcounter.com/#search_engine-JP-monthly-200807-200912
StatCounterは、世界のあるいは各主要地域や国における、検索エンジンシェア、OSシェア、ブラウザシェアなどのデータを無料で紹介しているサービスだ。私が見た報道ソースのデータは違うものだと思うが、よく見ているデータなので、これで確認してみた。



関連リンク:
アクセス解析イニシアチブは2009/10/28にアクセス解析の集計と用語定義ガイドラインを発表しました。
http://a2i.jp/topics/news/2239
アクセス解析イニシアチブの標準化委員会のリーダーをやっている関係で、私が基本的に草案を作成し、取りまとめました。
アクセス解析ツールのベンダーもいろんな言葉を使いますし、ページビュー数を発表するメディアさんも自己申告ですし。。。ということで、共通言語で話て欲しいなあということです。ご参考にして下さい。
2009/9/10のYahoo! Japanの月間開示資料から。
http://ir.yahoo.co.jp/jp/archives/monthly/index.html
http://i.yimg.jp/images/docs/ir/monthly/2009/monthly0910.pdf
アクティブユーザーIDはあまり変わっていないので、恐らく実態もそれほど変動しているとは思えない。5-6月にブラウザのバージョンアップとか、新携帯デバイスの普及などが重なって、ユニーククッキー数が一時的に増えたようにみえたとか?



2009/8/20に総務省は「インターネット検索エンジンの現状と市場規模等」に関する調査結果を公表した。
まずAからいこう。下図の一番上のグラフが該当する。米印の注意書きをよく読んでみよう。何と5年以上前のデータを基に、テキスト/画像/動画の比率を2005-2009年まで固定的に使っているようだ。恐らく情報量で言えば、動画のビット数が大きいため、現在では殆どが動画ファイルの情報で占められるのではないか。5年前の何らかのシェアを、この急増して利用形態も変化するネットのマーケットで固定で使っているところが、「酷い」と思う。
あと、サーバー台数はNetcraft社の数字を使っているが、こういう情報量を推測するような場合に参考にするに相応しいものなのか十分吟味したのだろうか。
次にBにいこう。こちらは私の専門領域でもある。「検索エンジンの月間延べ利用者数」に何の意味があるのだろう。これはグラフの凡例から推測すると、正確には、「各検索エンジン(どれだけ対象にしたのか不明だが)の月間利用者数の単純合計」のようだ。いろんな検索エンジンを使えば、「延べ」は増える。検索サービスだけが、非常に伸びているかのごとく聞こえるが、実際は「月間のユニークユーザ数」で比較しなければ意味がないので、都合のよい使い方をしている。
また「検索サービスの一人当たり月間利用回数」は横ばいで、別に利用頻度が全体で増えているわけでもない。「検索」に焦点を当てているため、伸びていることを言いたいのはわかる(そして検索市場が発展しているのは間違いない)が、数字を恣意的に使っちゃいかん。このグラフはネットレイティングスがデータソースだが、ネットレイティングスに問い合わせれば、検索ユーザーの月間ユニークユーザ数くらい出してもらえる。少なくともこの1年検索カテゴリー全体のリーチは増えていないことを私は知っている。
最後は次いでだけど。3番目のグラフを見てほしい。正の強い相関があるようなグレーの楕円が書いてあるんだが、こんな強い相関があるようには見えない。グレーの楕円は外してもらいたいものだ。左下の塊は別として、比較的まんべんなくばらついている様に見えるが、如何だろう。確かに相関係数を出せば、それなりに正の相関にはなっているには違いないと思うが、まだ目は見えている積りだ。
結局オリジナルは390社のアンケートだけのようにみえるので、そのオリジナルな調査を中心に話を展開した方がよかったのではないだろうか。多分誤解もあるだろう。関係者の方は是非教えてコメントしてほしい。




この話を知ったのは、KNN神田さんのブログから。
http://knn.typepad.com/knn/2009/08/yomiuri_graph_awesome.html
大元の読売新聞の記事(2009/7/23)がこちら、
で、それが2チャンネルで話題になったのを、東大先端研の菅原琢特任准教授が書いた記事がこちら、
http://www.senkyo.janjan.jp/senkyo_news/0907/0907240666/1.php
という流れだが、これほど作為的で言い訳が困難なグラフ化をしてしまったら、厳しいかも。神田さんが原作にうまく手を入れたグラフを掲載しておく。2軸のトリックは普通、違う指標をずらして重ねるものだが、これは同じ指標をずらして重ねてしまったもので、さすがにどんな批判を浴びても弁解の余地はなさそうに思われるが。。。それぞれの記事も是非ご覧あれ。

2009/8/10のYahoo! Japanの月間開示資料から。 http://ir.yahoo.co.jp/jp/archives/monthly/index.html http://i.yimg.jp/images/docs/ir/monthly/2009/monthly0810.pdf
逆に5-6月の上昇の方が異常に思えたのは、こちらの投稿を見て欲しい。
http://ibukuro.blogspot.com/2009/07/yahoo-japan2.html
単純な間違いをしたと思えないし、集計方法を変えたなら注記すると思うのだが、一体何が起きているのだろうか。2007年末頃にも2ヶ月急上昇して、ゆり戻しがきているが。。。





2009/7/10のサイバー・コミュニケーションズのリリースから。
http://www.cci.co.jp/ir/press/pdf/tvcm090710.pdf
「株式会社サイバー・コミュニケーションズにおいて、インターネットユーザーを対象にした、インターネットバナー広告(以下、バナー広告)とテレビコマーシャル(以下、TVCM)における純粋想起※の広告効果に関する調査を実施いたしました。
今回の調査において、インターネットユーザーが純粋想起する際の純粋想起単価を算出し、TVCM と比較した際にバナー広告のコスト効率が良いこと、また純粋想起率を向上させるために、バナー広告の出稿量がどの程度必要なのかについて検証することができました。あわせて、TVCMとバナー広告を組み合わせたクロスメディア展開を行うことで、純粋想起された企業名や商品
名について、ユーザーの「興味」「理解」「行動」「クチコミ(共有)」のといった全行動段階において、単体での出稿よりも高い評価が得られました。
cci では今回の調査結果も踏まえ、インターネット広告における最適なメディアプランニング等の一層の販売促進と、クロスメディア効果における有効性についての啓蒙を図り、今後も広告市場の活性及び発展に寄与してまいります。」とのことだ。
まずは、このような調査の試みを進めている点に対して、最大の賞賛をさせて頂きたい。こういったベンチマークデータがネットでなさすぎるために健全な業界の発展がいまいちであると認識している。しかしながらその上で、この調査で気になる点が幾つもあるので指摘しておきたい。
・ウェブアンケートの偏りがまず気になる点。
大抵ネットのヘビーユーザであることが多い。このあたりが「実施協力 :株式会社クロスマーケティング」という情報だけではよくわからない。ここの130万人のモニターに対する偏りが一つ。
・インターネット利用者についてだけ、テレビとネットを比較して優劣を決めてよいのかという点。
テレビの効率はネットユーザだけで測るべきものでないと思うのだが、調査設計上相対比較などが困難なのかもしれないので、これは次に期待したい。非ネットユーザも含め、男女年代別くらいにセグメントして、どの層にはどうアプローチすべきかという基準がないと、いわゆる「使えない平均値」(数字のお遊び)でしかない。行動に移せる調査データ(基準値)を作って欲しい。
・べき分布している指標の平均値を比較する意味の疑問。
下記にもリリースからの図を付けておくが、この手の調査は非常に出している広告が中心に認知されるデータになることは、火をみるより明らかである。これはべき分布というのだが、これをみてわかるとおり全体をならした平均値自体の意味についても、個人的には危ないものだと考えている。また「1-2個」「3-4個」などという曖昧な聞き方で1.5個、3.5個と集計しているのかなど、突っ込みたいところは山のようにあり、このように平均値の計算はいかようにでも操作可能だ。
精緻にこのリリースのロジックが正しいかを検証した訳ではないが、こんな単純化した計算でいいのか、直感的に疑問を感じた次第である。識者や関係者の意見を伺って勉強したい。

ビデオリサーチインタラクティブとネットレイティングスは、2009/5/14に口裏を合わせたように(笑)、モバイル・インターネット視聴率データあるいはサービス開始のリリースをした。
http://www.videoi.co.jp/release/20090514.html
http://csp.netratings.co.jp/nnr/PDF/Newsrelease05142009_J.pdf
しかしどちらも調査の命とも言うべき、調査手法の詳細を公表していないので、調査手法の不明な調査データは評価できない。どちらも調査パネルからのデータ収集らしいことは確かだ。
ビデオリサーチインタラクティブは「この調査では、NTTドコモのiモードユーザーを対象として、携帯電話端末でのインターネット視聴データを取得しました。」といい、ネットレイティングスは「携帯電話ユーザーの実際のウェブサイトのアクセスログを基に集計されます。」とある。
日記式なのか、機械的な方法なのか、はたまた(許諾調査パネルのデータのみ)NTTドコモからログをもらうような手法なのか全くわからない。以下の表はビデオリサーチインタラクティブの調査結果だ。

2009/4/20号の日経ビジネスを見て、残念に思った。自流超流というコラムの「収益なき無料動画配信」で、下図のようなチャート付きで、「利用者は単純合計でドワンゴのニコニコ動画を抜き。。。」とある。
単純集計してはいけないのかなあと思いつつ、言い訳できるようにした積りなのか、この記者は「単純合計で。。。」と一言入れただけで、数字が一人歩きすることはお構い無しのようだ。2つのサイトが合併したとしても、現在の二つのサイトの月間利用者は重複ユーザーがいるので、単純に合計してはいけない。重複率が100%なら、多いほうの利用者より増えないことだってある。実際はニコニコ動画の利用者を超えないかも知れない。
記者の人は、二つのサイトの重複を除く利用者数なんて計算できないと思っていたのだろう。ニールセン・オンラインには、それぞれの数字を下さいと申し入れただけで、それ以上のことは問合せしなかったとみえる。そんな計算は実際は簡単に計算できるのに。。。

by 48luck
ヤフーの月間ユニーク・ブラウ…